研究活動
研究論文(医療サービス)
| 論文名 | 年 | 掲載雑誌 | 巻(号): ページ |
リンク |
| 組合健保と医療保険制度改革について |
2009 | 『オイコノミカ』(名古屋市立大学経済学会) | 46(2): 1-17. |
full text |
| 日本の薬事法制と医薬品の販売規制 −薬局・薬剤師・商業組合および規制緩和− |
2007 | 『オイコノミカ』(名古屋市立大学経済学会) | 44(2): 121-142. |
full text |
| 愛知県における労働者と健康保険制度 −トヨタ自動車グループ組合健保と政管健保− |
2006 | 『オイコノミカ』(名古屋市立大学経済学会) | 43(2): 43-67. |
full text |
| 医療サービスと予防行動の実証分析 −外来受診・健康診断・労働安全衛生法− |
2005 | 『オイコノミカ』(名古屋市立大学経済学会) | 42(1): 15-31. |
full text |
| 老人保健制度と医療費自己負担率 −財政・高齢者生活・公平性に関する考察− |
2004 | 『ESP』(社団法人 経済企画協会) | 12月号: 41-44. |
abstract |
| 医療サービスと予防行動に関する研究サーベイ −予防政策評価のための一試論− (大竹文雄との共同研究) |
2004 | 『医療経済研究』 | 15: 37-49. |
full text (p.36-48) |
| 家計における医療費 −自己負担率引上げ政策の効果とその影響− |
2004 | 『季刊家計経済研究』 | 62: 20-29. |
full text |
| 予防行動における医療保険の役割 −喫煙情報の経済学的価値− (大竹文雄との共同研究) |
2003 | 『医療経済研究』 | 13: 5-21. |
full text (p.7-23) |
| 私的医療保険需要の決定要因 −入院診療と医療費負担− (大竹文雄との共同研究) |
2002 | 『医療と社会』 | 12(3): 117-136. |
full text (p.117-136) |
| 沖縄県本島北部3村に居住する住民の受療行動に関する調査研究 《第2報:医療機関選択の決定要因分析》 (高橋洋子・小川寿美子・有泉誠との共同研究) |
2002 | 『沖縄県公衆衛生学会誌』 | 33: 1-7. |
abstract |
| 勤労者福祉と労働時間規制 −時短政策が外来診療に与えた影響− |
2002 | 『日本労働研究雑誌』 | 502: 47-59. |
full text |
| 家計消費における医療費自己負担 −エンゲル曲線アプローチ− |
2001 | 『日本経済研究』 | 42: 61-84. |
full text |
| 外来医療サービスおける医療供給の役割 −昭和59年と平成9年改訂の違いとその理由− |
2001 | 『大阪大学経済学』 | 50(4): 26-40. |
abstract |
| 高齢者医療における自己負担の役割 −定額自己負担制と定率自己負担制− |
2000 | 『医療と社会』 | 10(2): 115-138. |
full text (p.115-138) |
本の執筆章(医療サービス)
| 章タイトル | 年 | 本タイトル | ページ | 出版社 |
| 研究開発と経済評価 | 2006 | 長谷川敏彦・松本邦愛(編・著)『医療を経済する−質・効率・お金の最適バランスをめぐって−』 | 87-102 | 医学書院 |
| 医師誘発需要 | 2006 | 長谷川敏彦・松本邦愛(編・著)『医療を経済する−質・効率・お金の最適バランスをめぐって−』 | 224-237 | 医学書院 |
| 第11章 診療報酬契約の経済学 | 2003 | 伊藤秀史・小佐野広(編・著)『インセンティブ設計の経済学−契約理論の応用分析−』 | 291-323 | 勁草書房 |
| 第6章 沖縄の社会福祉・社会保障 | 2003 | 富永斉(編・著)『図でみる沖縄の経済』 | 120-141 | 緑風舎 |
その他(医療サービス)
研究論文(地方自治・地方財政・地域政策)
| 論文名 | 年 | 掲載雑誌 | 巻(号): ページ |
リンク |
| 公立病院の役割とその現代的課題 −『公立病院改革ガイドライン』の考察− |
2011 | 『オイコノミカ』(名古屋市立大学経済学会) | 47(3,4): 1-24. |
full text |
| 名古屋市における公立病院の現状と改革、その役割について | 2009 | 『国際地域経済研究』 (名古屋市立大学大学院経済学研究科附属経済研究所) |
10: 57-74. |
full text |
| 医療と政策満足度およびアンケート調査について −名古屋市における「高齢者福祉」と「健康・医療」(U)− |
2009 | 『国際地域経済研究』 (名古屋市立大学大学院経済学研究科附属経済研究所) |
10: 75-92. |
full text |
| 地方自治体の組織と医療、及びその連携について −市立病院・医科系市立大学を事例とした研究− |
2008 | 『オイコノミカ』(名古屋市立大学経済学会) | 45(1): 43-60. |
full text |
| 名古屋市における「高齢者福祉」と「健康・医療」 −市政世論調査から見た市内16区の特徴− |
2008 | 『国際地域経済研究』 (名古屋市立大学大学院経済学研究科附属経済研究所) |
9: 61-73. |
full text |
| 沖縄県における健康・長寿の現状と医療・観光連携 −高齢者保養・スポーツ・海洋自然− |
2007 | 『国際地域経済研究』 (名古屋市立大学大学院経済学研究科附属経済研究所) |
8: 97-111. |
full text |
| 地方自治と市町村合併に関する実証分析とその議論 −財政・分権・地方自治− |
2006 | 『オイコノミカ』(名古屋市立大学経済学会) | 42(3,4): 219-249. |
full text |
| ニュー・パブリック・マネジメントと契約理論 −自治体業務の外部委託を中心に− |
2005 | 『オイコノミカ』(名古屋市立大学経済学会) | 41(3,4): 55-65. |
full text |
| 住民投票における投票率とその決定要因 | 2003 | 『レヴァイアサン』 | 33: 111-129. |
abstract |
研究論文(空港・航空サービス)
| 論文名 | 年 | 掲載雑誌 | 巻(号): ページ |
リンク |
| 航空サービスの規制緩和とその政策評価 −航空自由化・JJ統合・羽田空港発着枠− |
2006 | 『日本経済研究』 | 53: 13-41. |
full text |
| 航空サービスにおける経済的規制と社会的規制 −経済評価のための政策研究− |
2005 | 『オイコノミカ』(名古屋市立大学経済学会) | 42(2): 105-125. |
full text |
| 日本における航空機騒音対策 −那覇空港を事例として− |
2004 | 『オイコノミカ』(名古屋市立大学経済学会) | 41(1): 79-95. |
full text |
| 航空運賃における特別措置の役割 −沖縄観光を事例として− |
2004 | 『生活経済学研究』 | 19: 133-145. |
abstract |
| 沖縄県内空港における特別措置 | 2004 | 『琉球大学経済研究』 | 67: 49-61. |
abstract |
| 那覇空港における利用の現状と沖縄振興特別措置 | 2004 | 『運輸政策研究』 | 6(4): 23-30. |
full text (p.23-30) |
| 航空機燃料譲与税と沖縄振興特別措置 | 2003 | 『琉球大学経済研究』 | 66: 83-94. |
abstract |
その他の論文
Discussion Paper
報告書
その他(映像配信など)
外部研究費
| 研究者分類 | 研究タイトル | 助成団体 | 助成期間 |
| 主研究者 | 日本における医療サービスと薬の消費、及び薬事法に関する社会経済的研究 | 文部科学省 科学研究費助成金 (若手研究(B)18730169) |
2006-2009 |
| 分担研究者(研究代表者:泉田信行) | 地方分権が社会保障システムの効率性・衡平性に与える影響の分析 | 文部科学省 科学研究費助成金 (基盤研究(B)17330072) |
2005-2008 |
| 共同研究者(主研究者:大城常夫) | 環金武湾健康長寿資源総合事業 (琉球大学アジア太平洋島嶼研究センター) |
琉球大学(平成15年度地域貢献特別支援事業費等) | 2003-2004 |
| 主研究者 | 診療報酬契約の経済学 | 財団法人 全国銀行学術研究振興財団 | 2002-2003 |
| 主研究者(共同研究者:大竹文雄) | 私的医療保険自由化に関する基礎的研究 | 財団法人 医療経済研究機構 | 2001-2002 |
研究成果一覧(本サイトの内容およびリンクを再掲しています)
日本における医療サービスと薬の消費、及び薬事法に関する社会経済的研究
T.医療サービスと健康保険制度
U.一般用医薬品と薬事法制
V.医療供給−公立病院問題を中心に−
W.地域連携と住民満足度−沖縄県と名古屋市を事例として−
学会報告(経済学・政治学・行政学)
応用地域学会
| 報告名 | 年 | 日時 | 会場 |
| 住民投票の決定要因−市町村財政と在日米軍基地− | 2001 | 11月4日 | 札幌大学 |
行動経済学会
| 報告名 | 年 | 日時 | 会場 |
| 一般用医薬品と販売規制の緩和に関する実証分析 −なぜ規制緩和は賛成されないのか?− |
2010 | 12月5日 | 上智大学 |
生活経済学会
| 報告名 | 年 | 日時 | 会場 |
| 一般用医薬品販売の規制緩和に関する選好の決定要因 | 2009 | 10月24日 | 岐阜大学 (中部部会) |
日本経済学会
| 報告名 | 年 | 日時 | 会場 |
| 一般用医薬品と販売規制の緩和に関する実証分析 | 2010 | 6月5日 | 千葉大学 |
| 国民健康保険と地方自治体の内部組織−県庁所在市の計量分析− | 2007 | 9月24日 | 日本大学 |
| 組合健保と医療保険制度−トヨタ自動車グループを事例として− | 2007 | 6月3日 | 大阪学院大学 |
| 私的医療保険需要と医療保険制度−自己負担構造に関する考察− (金子能宏との共同研究) |
2005 | 9月17日 | 中央大学 |
| 航空運賃における特別措置の役割−航空機燃料税と空港・管制サービス利用料− | 2003 | 10月13日 | 明治大学 |
| 私的医療保険需要の決定要因−入院診療と医療費負担− (大竹文雄との共同研究) |
2002 | 10月14日 | 広島大学 |
| 医療サービス需要と予防行動−習慣形成に関する一考察− (大竹文雄との共同研究) |
2002 | 6月15日 | 小樽商科大学 |
| 勤労者福祉と労働時間規制−時短政策が与えた健康効果− | 2001 | 10月7日 | 一橋大学 |
| 家計消費における医療費自己負担−エンゲル曲線アプローチ− | 2001 | 5月19日 | 広島修道大学 |
| 都市における病院外来−需要の価格弾力性と受診決定要因− | 1999 | 10月16日 | 東京大学 |
| 地域医療保険と日本の制度−国保保険税の持つ効果− | 1999 | 5月15日 | 香川大学 |
日本経済政策学会
| 報告名 | 年 | 日時 | 会場 |
| 名古屋市における公立病院の現状と改革、その役割について | 2008 | 10月16日 | 名古屋市立大学 (中部地方大会) |
日本行政学会
| 報告名 | 年 | 日時 | 会場 |
| 地方自治と市町村合併に関する実証分析とその議論−財政・分権・住民自治− | 2005 | 5月14日 | 四日市大学 |
日本公共政策学会
| 報告名 | 年 | 日時 | 会場 |
| ポストNPMの組織理論−外部委託と政策コントロール関係を中心に− | 2003 | 6月15日 | 法政大学 |
日本財政学会
| 報告名 | 年 | 日時 | 会場 |
| 高齢者医療における医療費自己負担−定額自己負担制と定率自己負担制− | 2000 | 10月22日 | 明海大学 |
学会報告(医学・公衆衛生学)
沖縄県公衆衛生学会
| 報告名 | 年 | 日時 | 会場 |
| 沖縄県本島北部3村に居住する住民の受療行動に関する調査研究《第2報:医療機関選択の決定要因分析》 (高橋洋子・小川寿美子・有泉誠との共同研究) |
2001 | 11月9日 | メルパルク沖縄 |
日本病院管理学会
| 報告名 | 年 | 日時 | 会場 |
| 病床数規制が入院医療費に与えた影響−都道府県パネル・データを利用した分析− (長谷川敏彦との共同研究) |
2000 | 11月1日 | 広島国際会議場 |
| 若年者医療費の供給要因分析 (長谷川敏彦との共同研究) |
1999 | 10月14日 | サンルートプラザ東京 |
表紙へ