ミクロ経済学
博士前期課程
（2011年度・後学期）

連絡事項

• [09/23/11] 本講義を終了いたします。以下のリンクは、一部を除いて解除されています。
• [07/22/11] 第16回目の講義では、Application 3および前期のまとめと今後の課題について説明しました。夏季休業中の主たる参考文献は、以下のとおりです。
  • 参考文献１：西村和雄(1990)『ミクロ経済学』東洋経済新報社.
  • 参考文献２：D.M.クレプス(2008)『MBAのためのミクロ経済学入門�T・�U』東洋経済新報社.
• [07/22/11] 第15回目の講義Application 2 を行いました。また次回の講義資料を配布しました。
• [07/15/11] 第14回目の講義 The Theory of Consumer Behavior 4を行いました。また次回の講義資料を配布しました。今後の予定ですが、講義回を１回増やし、７月２９日（金）まで行います。
• [07/08/11] 第13回目の講義 The Theory of Consumer Behavior 3を行いました。次回は、前回配布の講義資料の後半です。
• [07/01/11] 第12回目の講義 The Theory of Consumer Behavior 2を行いました。また次回の講義資料を配布しました。
• [06/24/11] 第11回目の講義 The Theory of Consumer Behavior 1を行いました。次回は、前回配布の講義資料の後半です。
• [06/17/11] 第10回目の講義 Application 1を行いました。また次回の講義資料を配布しました。
• [06/10/11] 第9回目の講義 External effects, Public goods, Cost and Benefit Analysisを行いました。またLeontief型生産関数について補足説明しました。
• [06/03/11] 第8回目の講義 The Theory of the Firm 4を行いました。また次回の講義資料を配布しました。
• [05/27/11] 第7回目の講義 The Theory of the Firm 3を行いました。次回は、前回配布の講義資料の後半です。
• [05/20/11] 第6回目の講義 The Theory of the Firm 2を行いました。また次回の講義資料を配布しました。
• [05/13/11] 第5回目の講義 The Theory of the Firm 1を行いました。次回は、前回配布の講義資料の後半です。
• [05/06/11] 第4回目の講義 Price Floors and Ceilingsを行いました。また次回の講義資料を配布しました。「講義予定」に基本文献リストを追加しました。
• [04/22/11] 第3回目の講義 Economic Model を行いました。また次回の講義資料を配布しました。
• [04/15/11] 第2回目の講義 Economics, Reseach and Papers を行いました。また次回の講義資料を配布しました。
• [04/08/11] 第1回目の講義 Introduction を行いました。また次回の講義資料を配布しました。
• [04/29/11] ミクロ経済学（博士前期課程）のページを開設しました。

基本情報

• 日時：２０１１年度・前学期・毎週金曜・第１時限目（９：００−１０：３０）
• 場所：経済学部棟１階・大学院第１教室
• 担当教官について
  • ウェブページ：http://www.hat.hi-ho.ne.jp/sawano/
  • 電子メールアドレス：sawano　の後に　@econ.nagoya-cu.ac.jp　をつけてください。
  • 研究室：経済学部棟４階４０９号室
  • オフィスアワー：特に設定しません。メールで予約を取ってください。

シラバス(March 31, 2011)

【授業内容】 学術論文を読む上で必要となる知識の習得を目標とします。また本講義では、特に応用ミクロ経済学や実証モデルとの関連を重視した講義内容とします。

【使用するテキスト・読書リスト】

• テキスト：使用しません（講義資料・研究論文を配布します）
• 参考文献：（講義中に随時、指定します）

【履修条件】 ミクロ経済学を学習していることを前提とします。ただし経済学部で学ぶミクロ経済学水準までの自習が求められます。なお参考までに、本教員がこれまで実施したミクロ経済学に関連した講義のページをリンクします。

• 学部講義
• 2010年度・後期（名古屋市立大学 経済学部）：ミクロ経済学
• 2009年度・後期（名古屋市立大学 経済学部）：ミクロ経済学
• 2008年度・後期（名古屋市立大学 経済学部）：入門経済学�U
• 2005年度・後期（名古屋市立大学 経済学部）：入門経済学�U
• 2005年度・後期（名古屋市立大学 経済学部）：応用ミクロ経済学
• 2005年度・前期（名古屋市立大学 経済学部）：入門経済学�T
• 2004年度・後期（名古屋市立大学 経済学部）：ミクロ経済学
• 大学院・博士前期課程講義（基礎科目）
• 2008年度・前学期（名古屋市立大学大学院 経済学研究科）：ミクロ経済学基礎（博士前期課程）
• 2007年度・前学期（名古屋市立大学大学院 経済学研究科）：ミクロ経済学基礎（博士前期課程）
• 2006年度・前学期（名古屋市立大学大学院 経済学研究科）：ミクロ経済学基礎（博士前期課程）
• 大学院・博士前期課程講義
• 2010年度・前学期（名古屋市立大学大学院 経済学研究科）：ミクロ経済学（博士前期課程）
• 2009年度・前学期（名古屋市立大学大学院 経済学研究科）：ミクロ経済学（博士前期課程）
• 2008年度・後学期（名古屋市立大学大学院 経済学研究科）：ミクロ経済学（博士前期課程）
• 2007年度・後学期（名古屋市立大学大学院 経済学研究科）：ミクロ経済学（博士前期課程）
• 2006年度・後学期（名古屋市立大学大学院 経済学研究科）：ミクロ経済学（博士前期課程）
• 2005年度・前学期（名古屋市立大学大学院 経済学研究科）：ミクロ経済学（博士前期課程）
• 2004年度・04-09月期（名古屋市立大学大学院 経済学研究科）：ミクロ経済理論（博士前期課程）

【成績評価】 課題、テスト、レポートの提出による評価にて行ないます（詳細は第１回目の講義にて説明します）。

【その他】 事前に指定したテキスト範囲や配布資料を予習しておいてください。その他、連絡事項等がある場合、このページに掲載いたします。

講義予定（逐次更新します）

基本文献リスト

1. 奥野正寛・鈴村興太郎(1985)『ミクロ経済学�T』岩波書店.
2. 奥野正寛・鈴村興太郎(1988)『ミクロ経済学�U』岩波書店.
3. 西村和雄(1990)『ミクロ経済学』東洋経済新報社.
4. 武隈愼一(1999)『ミクロ経済学』新世社.
5. Kreps, D.M., (1990) A Course in MIcroeconomic Theory, New York, Havester Wheatsheaf.
6. Varian, H. R., (1992) Microeconomic Analysis, New York, W.W.Norton & Company, Inc.
7. Mas-Colell, A. and M.D.Whinston, J. R. Green., (1995) Microeconomic Theory, New York, Oxford University Press.
8. Nicholson, W., (2002) Microeconomic Theory, South-Western.

以下の日程には、予備日を入れて余裕を持たせていますので、実際の進度に応じて変更する可能性があります。

1. ４月８日：Introduction
   • 私の自己紹介
   • 講義計画について
   • Quick Review (Microeconomics)
   • 受講生の自己紹介・面談
2. ４月１５日：Economics, Reseach and Papers
   • 参考文献（その他）：Henderson, J. M. and R. E. Quandt., (1980) Microeconomic Theory, McGraw-Hill.
   • 参考文献（その他）：Thomson, W., (2001) A Guide for the Young Economist, Cambridge, The MIT Press.
3. ４月２２日：Economic Model
4. ４月２９日：（祝日休講）
5. ５月６日：Price Floors and Ceilings
   • 参考文献（その他）：Mansfield, E., (1988) MIcroeconomics, New York, W.W.Norton & Company.
   • 参考文献（その他）：Arnot, R., (1995) "Time for Revisionism on Rent Control ?" Journal of Economic Perspectives.9-1: 99-120.
   • 参考文献（その他）：八田達夫(1994)「ニューヨークの家賃規制と日本の借家法」,『住宅土地経済』秋季号: 2-7.
6. ５月１３日：The Theory of the Firm 1
7. ５月２０日：The Theory of the Firm 2
8. ５月２７日：The Theory of the Firm 3
   • 参考文献（その他）：八田達夫・唐渡広志(1999)「都心のオフィス賃料と集積の利益」,『季刊住宅土地経済』夏季号: 10-17.
9. ６月３日：The Theory of the Firm 4
   • 参考文献（その他）：八田達夫・唐渡広志(1999)「都心のオフィス賃料と集積の利益」,『季刊住宅土地経済』夏季号: 10-17.
10. ６月１０日：External effects, Public goods, Cost and Benefit Analysis　
    • 参考文献：奥野信宏(1997)「第13章　費用・便益分析における経済効率性評価」,中村英雄編著『道路投資の社会経済評価』東洋経済新報社,263-274.
    • 参考文献：ダスグプタ・ピアース(1974)「第10章　ダーモダル峡谷洪水調節計画」,ダスグプタ・ピアース『コスト・ベネフィット分析−厚生経済学の理論と実践−（尾上・阪本訳）』中央経済社,280-298.
11. ６月１７日：Application 1
    • 参考文献：目良浩一(1991)「第8章　ODA」,金本良嗣・宮島洋編著『公共セクターの効率化』東京大学出版会,173-194.
    • 参考文献：Samuelson, P. A., (1947) Foundations of Economic Analysis, Cambridge, Harvard University Press.
    • 参考文献：Dudley, L. and C. Montmarquette., (1976) "A Model of the Supply of Bilateral Foreign Aid" the American Economic Review.66-1: 132-142.
    • 参考文献：Bhagwati, J. N., Brecher, R. A., and T. Hatta., (1983) "The Generalized Theory of Transfers and Welfare: Bilateral Transfers in a Multilateral World" the American Economic Review.73-4: 606-618.
12. ６月２４日：The Theory of Consumer Behavior 1
13. ７月１日：The Theory of Consumer Behavior 2
    • 参考文献（その他）：岩田規久男・浅田義久(1985)「交通騒音の社会的費用の計測−大阪国際空港を例として−」,『環境研究』55: 124-132.
14. ７月８日：The Theory of Consumer Behavior 3
    • 参考文献（その他）：岩田規久男・浅田義久(1985)「交通騒音の社会的費用の計測−大阪国際空港を例として−」,『環境研究』55: 124-132.
15. ７月１５日：The Theory of Consumer Behavior 4
    • 参考文献（その他）：岩田規久男・浅田義久(1985)「交通騒音の社会的費用の計測−大阪国際空港を例として−」,『環境研究』55: 124-132.
16. ７月２２日：Application 2
    • 余暇・所得選択モデル
    • 参考文献：黒崎卓(2001)「貧困削減政策へのミクロ経済学的アプローチ」,『一橋論叢』125(4): 354-370.
    • 参考文献：井伊雅子(1998)「公共支出と貧困層へのターゲティング」,絵所秀紀・山崎幸治編著『開発と貧困−貧困の経済分析に向けて−』アジア経済研究所,131-159.
    • 参考文献：Dudley, L. and C. Montmarquette., (1976) "A Model of the Supply of Bilateral Foreign Aid" the American Economic Review.66-1: 132-142.
17. ７月２９日（追加）：Application 3・まとめ
    • ミクロ経済学のまとめ、および夏季休業中の課題について
    • 参考文献：黒崎卓(2001)「貧困削減政策へのミクロ経済学的アプローチ」,『一橋論叢』125(4): 354-370.
    • 参考文献：井伊雅子(1998)「公共支出と貧困層へのターゲティング」,絵所秀紀・山崎幸治編著『開発と貧困−貧困の経済分析に向けて−』アジア経済研究所,131-159.
    • 参考文献：Dudley, L. and C. Montmarquette., (1976) "A Model of the Supply of Bilateral Foreign Aid" the American Economic Review.66-1: 132-142.

表紙へ